2012年12月17日月曜日

2013年のソーシャルメディア:インフォグラフィック




2013年のソーシャルメディアトレンドをまとめたインフォグラフィックが紹介されていました。

それ既にあたりまえでしょう、ということも含まれていますが、広範囲にわたってカバーされています。

1. ソーシャルメディアマーケティングはマーケティング手法としてインパクトを持つようになる
- ソーシャルメディアでブランドを形成することの重要性を企業が理解している
- Engagementが拡大し、企業はデータの活用を模索する
- 力を得た消費者によってEngagementがさらに進化する
- コンシューマーと企業とのソーシャルメディア上での交流がさらに増える
- ソーシャルメディアマーケティング戦略とシステムの必要性が鍵を握る

2. マーケティングの逆転現象
- 今や私たち全てがマーケター
- モノローグからダイアローグマーケティングへのシフト
- 代理店は新たなモデル構築を迫られる
- よりターゲットし、より的確に、より効率よく

3. ソーシャルの影響は"Like"の先のインセンティブによるマーケティングへ
- 消費者を動かすのは消費者
- マーケターは消費者によるマーケティングに報酬を提供する
- "Like"からインセンティブへ
-  マイクロターゲティングがインパクトを生む

4. マーケティングは部門ではなくなり、企業全体に影響をもたらす
- マーケティングはもはや部門ではない
- 生産性とコミュニケーションの最大化のためにソーシャル戦略は社内で活用される
- ソーシャルメディアマネージャーの役割が生まれる

5. ソーシャルな共有を促す値下げやプレゼントというブランディングコンテンツ
- ブランドはシェア可能なマーケティング戦略を構築する
- バイラルマーケティングから、シェアできるマーケティング戦略へ

6. ソーシャルメディアのビジネスインフラへの影響
- 転換的な変化: ソーシャルがビジネスインフラに影響する
- サイロ化したコミュニケーションシステムの変化
- 知識共有の文化が生まれる

7. ソーシャルチャネルの整理統合
- ソーシャルチャネルは整理され、新しいものが生まれる
- 上位5つのチャネルは残る:ブログ、Facebook、LinkedIn、Twitter、YouTube
- Facebook:GiftsがFacebookに変化をもたらす。有料広告は有料コンテンツに移行し、Facebookはソーシャルサーチの分野に参入する
- LinkedIn:人材採用から企業のブランディンド作りへ進化・成長
- Twitter:未来のニュースルーム
- YouTube:重要な検索ツールとして評価を高める
- Pinterest:ソーシャルショッピングを牽引
- ソーシャルゲーム:メインストリームとなり、クロスプラットフォーム化が始まる
- Google+:ターゲットリストへの共有は利用が高まる
- モニタリングツールや、ROI測定、分析ソリューションが改良される
- Googleがコンテンツヒエラルキーをサポートし、プレミアムリンクは重要なものとして残る

8. ARの活用 - データ上の可視化
- 潜在的な可能性
- 静的なページに命を吹き込む
- GoogleのARメガネ
- インタラクティブなインストラクション、トレーニング、フロントガラスのARナビゲーション

9. メディア出稿が、ディスプレイから有料・スポンサードコンテンツへ
- デジタルへのシフトの継続
- 広告におけるGoogleの優位性は変わらず
- ターゲット向け、個人向け
- ディスプレイ広告からスポンサードコンテンツへの移行

10. ソーシャルでの評判の管理と"Do Good"な(慈善)キャンペーン戦略
- 評判管理
- 企業はメッセージ戦略に注力

11. ソーシャルTVの夜明け - オンエア中に視聴者がコメントし共有する場
- 消費者とクライアントがコンテンツにエンゲージする
- テレビは、テレビとソーシャルビデオのハイブリッドになる

12. レコメンデーションによって加速するソーシャルコマース - デジタルウォレットの急成長
- オンラインコマースにおけるレコメンデーションは重要な原動力に
- NFCテクノロジー
- Google Walletとマイクロソフトのソーシャルプラットフォーム

13. SEOの変化 - トリックを仕込むことから良質なオンラインマーケティングへ
- 信頼性とターゲットオーディエンスのニーズ理解がエンゲージメントを生む
- クオリティの高いコンテンツとインフルエンサーとの交流からのブランド作り
- Googleは良質なマーケティングに報いる












来年もめまぐるしい変化の一年になりそうですが、個人的にはPinterestのようなサービスが日本でもオンラインショッピングに影響を及ぼせるかが、気になるところですかね。

ご参考:


2012年12月10日月曜日

Dellが自社のリソースを用いてソーシャルメディア支援サービス提供へ:クライアントと代理店との部分競合




ソーシャルメディアの普及によって、企業と顧客が直接繋がりやすくなり、その結果として、顧客や潜在顧客のインサイトやソーシャルメディアの運営ノウハウが事業会社に蓄積されやすくなっていますが、そのナレッジを活かして事業化を図ってる大企業があります。

AdAgeの記事によると、PCの巨人Dellが、自社のスタッフでソーシャルメディアサービスグループを立ち上げる、とのこと。

事業会社によるソーシャルメディア支援サービスとなると、これはインタラクティブ系の代理店や、PR/広告代理店、Salesforceのようなソリューションプロバイダーと競合する動きになります。

Dellのこの動きには、

法人向けPC業界の近年の傾向として、技術的な差異が小さくなったために、ブランドスイッチを起こしづらくなってきており、DellはPCのハードウェア販売事業者から、ビジネスサービスプロバイダーへとポジショニングをしようとしており、この動きは競合であるやHP、IBMと同じである。(Forrester Researchのプリンシパルアナリスト Peter O'Neill氏)

という背景があります。

Dellのソーシャルメディアサービスグループは、マーケティングとサービスグループから構成されるそうで、ターゲットとしているのは既存の法人顧客のようです。

Dellといえば、サポートセンターが"Dell Hell"と揶揄され、「炎上」している同社のノートPCの第一報をブログGizmodoが最初に公開し話題になったのは大昔の話で、顧客のアイディアを募り、形にする"Idea Storm"を運用し、Twitterアカウント@DellOutletを利用して約650万ドルを売り上げ(当時)、"Social Media Listening Command Center"で、一日に2万5千ものソーシャルメディア上での会話の傾聴を行う、ソーシャルメディアフレンドリーな企業の代表格ですが、こうしたDellに対して、

私たちがソーシャルメディア上で行っていることを見ている顧客からは、ソーシャルメディア上の取り組みを構築し、拡大させるためのサポートを求められていました。(DellのCMO Karen Quintos氏)

というように、法人顧客からの引き合いが常にあったようです。

実際、赤十字やキャタピラー、クラフトフーズなど10社の顧客企業に対して、ソーシャル傾聴と戦略のサービスをテストとして過去数年間提供してきており、今回その枠を広げることにしたそうです。

既存の法人顧客がターゲットで、傾聴と戦略サポートに限られているため、Dellの代理店であるWPPのチームDellは、直接的な競合ではないようですが、非常に面白い動きですね。

ご参考:












2012年12月3日月曜日

インバウンドマーケティングの提唱者、HubSpotの考えるLikeの価値の算出方法




FacebookやTwitterを活用したマーケティングのROIの算出は常に付きまとう課題。

インバウンドマーケティングの提唱者として有名なHubSpotのブログに、同社が開発したツールValueOfALike.comの紹介がされていました。

ValueOfALikeは下の数式によって算出されるもので、


それぞれの意味は以下の通り。

L (Total Likes): ソーシャルメディアアカウントに繋がっている人の数。フェイスブックならLike、ツイッターならフォロワー数となる。
UpM (Unlikes-per-Month): ソーシャルメディアアカウントを好きではなくなった人達の一ヶ月間の平均数。フェイスブックならUnlikeの数、ツイッターならフォロー解除数。
LpD (Links-per-Day): 一日に投稿するリンクの平均数。自社サイトに誘導するリンクをフェイスブックで何回投稿し、ツイッターで何回ツイートしたかの数。  
C (Average Clicks): ソーシャルメディアアカウントのに投稿した自社サイトへのリンクの平均クリック数。
CR (Conversion Rate): サイト訪問者が購買したり、見込み客になったりする平均転換率。サイト訪問者全体の平均値でもよいが、より正確に測定するには、ソーシャルメディアアカウントからのトラフィックのコンバージョンレートを使う方がよい。  
ACV (Average Conversion Value): それぞれのコンバージョンの平均価値。ここでは、CRを算出するのに用いた行動の価値を意味し、全体平均の売上価格や見込み獲得価値でもよいが、ソーシャルメディアアカウントからのトラフィックからのコンバージョン価値を使う方がより正確である。  




このツールを使うことで、例えば、Like一つあたり1ドルの価値、というような数値を出すことができます。

ツール自体は例えばLike数の上限が100万だったり、投稿の上限が10回になっていたりと万能ではないので、エクセルなどで計算式を組んだおく方が便利かも。

また、CRやACVなどまで出しておく必要もありますが、この機会にこうした数字を算出してみる、というのもいいかもしれないですね。

ご参考:









2012年11月26日月曜日

Facebook自身によるエッジランクの解説と低下するオーガニックリーチへの対策



最近AdAgeで1000件以上シェアされていた記事"What's Really Happening on Facebook (and What to Do About It)"をご紹介。

9月下旬に行われたアルゴリズム変更によって、Facebookページに投稿したコンテンツのリーチが下がっている、という話やそれに関する調査をよく目にするようになりましたが、実際のところどうなのか、についてFacebookの製品マネージャーを務めるWill Cathcart氏が先日、Facebookのエッジランクのアルゴリズムについて説明を行いました

それによると、コンテンツとニュースフィードへの表示の関係性は以下の4つ。

投稿者のコンテンツに以前かかわったことがある場合:もし表示されるFacebookページからの全ての投稿にLikeした場合、そのページからの投稿がより表示されるようになる。
特定の投稿に対する他の人のリアクション:もしFaebookに表示される投稿を全員が無視するか(非表示やスパム報告のように)不満を示している場合、そのコンテンツが表示されにくくなる。
過去、似たような投稿にかかわった場合:もしいつも写真にLikeしているなら、Facebookページからの写真投稿を目にする機会が増える。
特定の投稿が他のユーザーから不満を示されたあるいは、その投稿をしたページが過去多くの批判を受けた場合、投稿を見る機会は減る。この要素は2012年9月からより多く普及した。


この説明を補足するように、スターウォーズの登場人物を例にとって、こう説明を加えたとのこと。

ダースベーダーが、彼とルークスカイウォーカーは実の親子である、投稿し、ヨーダがその投稿をニュースフィードで見るかどうかを判断するために、Facebookは次の事を見ます:ヨーダが過去のベーダーの投稿にLikeしたかどうか、ベーダーが行った親子関係についての投稿をレイアとハンソロが見てLikeしたかどうか、ヨーダが過去に関係性変更の投稿に関与したかどうか、もしくは他の人がベーダーに不満を示したか、シスロードによるこの特定の投稿に不満を示したかどうか。

という、エッジランクとニュースフィードへの表示の説明に加え、Facebookページ投稿のリーチの減少については、ページごとに異なり、平均値は変わっていない、としていました。



とはいえ、リーチが下がっているページが数多く存在することも確かなようで、FacebookページからTumblrかMySpaceへの移行を検討しているところも現れています

では、こうした状況に対してどうすればいいのか、がAdAgeに書かれていたわけですが、Facebook運営の基本的な考え方がよくまとめられていたので抄訳にて。

どうすればいいのか3か月前と比較してFacebookの重要度は全く下がっていない。実際のところ、これらの変更はファンへのリーチとエンゲージメントを以前よりも容易なものとする。ただしそれにはアプローチの変更が求められる。
コンテンツ戦略を適応させる
もし、潜在的なオーガニックリーチが実際に落ちているのであれば、バイラルリーチ(クチコミ)に注力することがより重要となる。Facebook利用者は頻繁にLikeをするため、結果的にそのウェイトがシェアやコメントに移行した。より多くのシェアを得るコンテンツを生み出し供給することで、Facebookがアルゴリズムに変更を加えてもクチコミによるインプレッションは増加する。

コンテンツの見た目を変える一年前、コンテンツ制作には多くの努力を要さず、テキスト中心のコンテンツカレンダーは数時間で完成し、良いコピーの投稿は多くのLikeを得ることができた。だが今同じレベルのエンゲージメントと成長を求めるなら、コンテンツ制作に投資をしなければならない。最も多くLikeやシェア、コメントを促す画像コンテンツは、その制作に、これまでのテキスト投稿よりも多くの時間を要する。
ぺイドメディアをスマートに活用するオーガニックインプレッションの減少に伴い、ぺイドメディアの力と効率性は増した。Facebookが言うところによると「我々はクライアントに考え方を変えるように言っている。彼らはもうオーガニックリーチに影響を及ぼすことはできない。良くて10%位だろう。我々は有料広告がもらたすリターンの大きさや、将来モバイルで何百万もリーチできることを説明している。」
もしも今のままだったら
ほとんどのマーケターは、どれほど多くのコンテンツがFacebookのために作られているかを把握していないが、現在のプレゼンスを持し、さらに成長をさせるには多くのコストを要することになる。休眠中やアクティブでない多くのファンに対して、広告は再度エンゲージし、なぜファンになったのかを思い出させるいいきっかけになる。そしてファンの注目を保つにはよりよいコンテンツが必要になる。
来年は多くのブランドにとって、厳しい選択を迫られることになるだろう。


最後の一文は重いですね。

ご参考:










2012年11月19日月曜日

進化するTwitter Cards:ThingLinkと連携し、ツイート内に表示する画像から、動画や音楽の再生、FacebookのLike、Wikipediaの表示等が可能に





Twitterの将来を握っているとされる"Twitter Cards"とは:InstagramへのAPIも閉鎖したTwitterの将来像」というエントリで以前ご紹介した、"Twitter Cards"。ツイート内で画像や動画、サイトの一部等を見えることができる、メディアとしての体験をよりリッチなものにする、Twitterのソリューションであり、サードパーティに対し「ツイートの中で動くアプリケーションを開発してほしい」としているものです。

さて、そのTwitter CardsとThiingLinkが連携し、ツイートーの中の画像を様々なリソースへのハブにすることが可能になりました。

ThingLinkとは、画像にタグづけし、サイトや、YouTube、Wikipedia、SoundCloud、Instagramなどにリンクを張り、その場で映像再生や、情報のプレビューができるようにするもの。



下の動画をみるとThingLinkがどのようなものかがわかります。


ThingLinkは、既にFacebookとも連携しており、Mashableでは、「ThingLinkはFacebook広告と競合するもの」と紹介されていました。

さて、Twitterと連携したThingLinkは、上の画像のように表示されるわけですが、これはスマートフォンのTwitterアプリにおいても同様の体験を得ることができます。

スマートフォンのTwitterアプリ内で表示されたところ。一見、動画なのかなと思いきや、


ThingLink特有のタグ付けされた画像が登場し、



それぞれのタグからは動画や音楽を楽しんだり、FacebookページへのLikeや詳細情報の表示等ができます。







また、今回の連携を機に、Twitterアカウントの表示もできるようになったようです。


さて、ツイート内で表示する画像をリッチメディア化することをThingLinkは可能にしたわけですが、調子に乗ってタグを埋め込みすぎても煩雑になるだけなので、必要なものに絞ってタグ付けするのがよいのでしょうね。

ご参考:













2012年11月12日月曜日

PR代理店によるソーシャルメディアモニタリングの実態調査





トリプルメディアの考え方で言うところのEarned mediaには、伝統的なPRの領域であるメディアのカバレッジと、ソーシャルメディアでの会話とがあり、この両者における自社やサービスに対する言及を把握できることが望ましいわけですが、ではそのモニタリングサービスをPR代理店は提供できているか、ということについての調査結果が公開されていました。

対象となったのはイギリス、フランス、イタリア、スペインの116のPR代理店に勤める240名のPRコンサルタント。

上のチャートは、「信頼できるソーシャルメディアのモニターサリングビスを提供しているか?」という質問への回答。

イギリスの場合

提供できている:9%
分からない:50%
できていない:41%

という結果でした。

イタリアは肯定的な回答が多く、Yesが30%でした。

では、PR代理店はモニタリングをどのように行っているのかを尋ねたところ下のような結果になりました。



トップがGoogleという結果になってますが、これはあくまでもテレビや新聞を含む包括的なモニター活動の「補完的な役割」としての位置づけとのことです。

ちなみにPickanewsというのは欧州向けのラジオ、テレビ、新聞、ネット、ソーシャルを横断的に検索できるオンラインツールのようです。

モニタリングに関する不満を尋ねたところ、「適切な記事が上がってこない」「複数の情報源から包括的にカバレッジを得ることは難しい」など、半数近くが現状のモニタリングには不満を持っていることが分かります。



そして当然ながら、ソーシャルメディアを含む包括的なモニタリングサービスへの興味に関しては、非常に高い、という結果になりました。



ここでもイタリアは強気(?)な45%が興味なし、という結果になりました。他国とはソーシャルメディアの環境が異なるのでしょうか?

日本国内で同様の調査をするとどのような結果になるのか、興味のあるところですね。

この調査の概要をまとめた動画も公開されていましたので最後にご紹介。

ご参考:


















2012年11月5日月曜日

Facebook利用頻度の高さと、クレジットの借金や過食症には相関性があるという調査:Facebookによる自尊心強化と自己管理力の低下




Facebookばかりやっている人は、ちょっと注意した方がいいかもね、という調査結果が、コロンビア大学と、ピッツバーグ大学の共同調査によって示されました。

結果の一部を端的に示しているのが、上のチャートです。

Facebookの利用頻度と、BMI値、過食症には相関性がある。
Facebookの利用頻度と、クレジットカードの借金、信用度には相関性がある。

Facebookばかりしているから過食傾向にあるのか、過食傾向にある人にFacebookにハマっている人が多いのか、というニワトリタマゴなお話ではありますが、基本的な考え方は、調査レポートの冒頭に次のように述べられています。

私たちの提案は、ソーシャルネットワークを閲覧することによって強化された自尊心は自己管理を一時的に低下させ、その結果として、ソーシャルネットワークを閲覧しなかった人に比べると、ソーシャルネットワーク閲覧後に自己管理の低い行動に人々を導くことになる、というものです。

Facebookという環境で自分に関する情報を投稿し、Likeやコメントが付くことを通じて自尊心が高まり、自尊心への軽微な影響の蓄積がが自己管理を疎かにする、という構図のようです。


ウォールストリートジャーナルの記事に、調査を行ったコロンビアビジネススクールのKeith Wilcox助教授のコメントが掲載されていました。

これをライセンスン効果と考えると良いでしょう。自分のことをよく思うと、自分に何かしらの権利が付与されていると感じるようになる。そうなると次にその良いイメージを守りたくなり、同じ意見を持たない人に対して攻撃的になるのです。

他者への攻撃も自己管理力の低下によるものと言えると思います(WSJの記事は「なぜ私たちはオンラインで無礼に振舞うのか」とタイトル)。

また、この調査では制限時間のある知能テストと、解読不能なアナグラムの問題を出したところ、Facebook利用頻度の高い人は難しいタスクを早くあきらめる傾向にあった、ということです。

うーん、なんとなく思い当たる節があるような無いような、、、

ご参考:












2012年10月29日月曜日

Pinterestで買い物のヒントを得る人はFacebookの3倍以上という調査




私が、「Facebook以上の効果も生まれている注目の新サービスPinterest:特徴的な利用者属性とセルフプロモーションを嫌うポリシー」というエントリでPinterestのことを最初に取り上げたのは昨年12月19日。

今年の1月ごろからPinterestの話題が一気に増え(確か日経系のメディアが取り上げてからだったかな)、その後は5月の楽天による大型出資を頂点に、話題を目にすることが少なくなった印象ですが、海外、特にアメリカでは特に下火になっている、という実感はありません。



上の図はPinterestとFacebookを使う理由に関する質問ですが、最もその差が顕著に表れているのが下の質問(n=1,248/4,738)。

買うもののヒントを得るため
Pinterest: 70%
Facebook: 17%

 好きなものの情報を整理・収集するため
Pinterest: 67%
Facebook: 21%

 好きなもの最新トレンドを得るため
Pinterest: 67%
Facebook: 22%



Facebookは知り合いの情報を知り交流する場、Pinterestは興味があるものを共有しあう場、と言えると思いますが、この調査をみると、Pinterestは企業やコマース事業にとっては購入のきっかけに繋がる有益なチャネルということがうかがえます。

また、ブランドとのエンゲージメントの仕方を比較すると、

Facebookではブランドのコンテンツに対して参加する一方、Piterestでは自らブランドに関するコンテンツを作り出しているという違いが見て取れます(n=723/2,372)。

こちらのランキングを見ると、企業よりも個人の方が多くの人にフォローされていますが、上記の傾向はこの辺りにも反映されているといえそうです。

Pinterestに関しては下のような分析ツールも存在していますが、

PinAlerts:自社サイトのコンテンツがPinされたらアラートが来る
Pinpuff:分析に加え、キャンペーンエディターがある
Pinery:Pinterest上での影響力が分析できる

実は、


のサイト名にドメインを入れると、どのくらいPinされているかを簡易的に見ることができます。

例えば、Pinterestにアカウントを持っているユニクロの場合、


これで確認することができます。

Pinterstは最近ユニーク訪問者数でTumblrを上回ったというデータもありますが、日本ではまだまだ利用者は少なく、企業がアカウントを開設してもあまり影響がない、というのが実情だと思います。

上の方法なども使いながら、まずはソーシャルメディアマーケティングの基本「傾聴」から始めてみるのもいいかもしれませんね。

ご参考:




















2012年10月22日月曜日

実は非常に影響力があるダイレクトソーシャル




The Atlanticというメディアサイトが面白いデータを公開していました。

The Atlanticのリファラーデータを、リアルタイムWeb解析を行うChartbeatを使って分析したところ、FacebookやTwitter経由よりも、メールなどで共有された結果の来訪の方が多かったとのこと。

そもそもトラックできないメールやメッセンジャー経由の来訪をどう判別したかというと、ブックマーク経由や直接入力する可能性のあるホームページ(theatlantic.com)やカテゴリーページ(theatlantic.com/politics等)と、URLが非常に長い各記事とに分けて判別したそうです。URLが長い各記事については、ブックマークや直接入力ではなく、共有経由の訪問のはずなので、確かにこれは理にかなった分け方ですね。

Chartbeatはこれを「ダイレクトソーシャル」と呼び、The Atlanticのリファラーデータを一般的なソーシャルと、ダイレクトソーシャルトに分けて比較したのが上の図です(Atlanticの記者はこれをダークソーシャルと呼んでいる)。

ダイレクトソーシャル:56.5%
Facebook:21.6%
Twitter:11.2%

その他ソーシャル:10.7%

これがAtlantic特有の状況かどうかを確かめるために、Chartbeatで他のメディアサイトのデータも集めたところ、対象としたサイトやその数は開示されていないものの、次のような結果になったそうです。

ダイレクトソーシャル:69%
Facebook:20%
Twitter:6%

その他ソーシャル:5%

この結果をさらに全体のリファラーの中でみると、

ダイレクトソーシャル:17.5%
検索:21.6%
となったそうです(ちなみにthe Atlanticの場合は、ソーシャル>検索だそうです)。

これまでプライベートに行われていた情報の共有が広く公開された形で行われるようになったことが、FaceookやTwitterなどのソーシャルメディアが加速させた変化の一つですが、その代償としてユーザーはプライバシー情報をプラットフォームに提供することになります。

ソーシャルメディアが存在する以前からあった、プライベートな共有が今でも非常に大きなウェイトを占めている、というのは驚きである一方、納得のいく話でもありますね。

ご参考:











2012年10月15日月曜日

モバイルソーシャルは2年以内に主流になり、2015年のモバイルの広告市場は12倍に:ガートナーによるモバイル市場の予測レポート





その翌日、ガートナーはモバイルの動向に関する予測を発表しました。

PCの販売減速の裏で成長を続けるスマートフォンとタブレットについて、2015年にはスマートフォンが10億台、タブレットが3億5千万台出荷されるとガートナーは見ており、その分モバイル関連市場の拡大も期待されています。

ということで、PC販売の減少と対をなしているともいえるこの調査データをいくつかご紹介。

モバイルソーシャルネットワーク:
・ガートナーによると、モバイルソーシャルネットワークは2年以内にメインストリームになり、2014年には10億人が利用するようになる。
・現在、携帯経由でSNSを利用しているのは15%である。
・ただし競争の激しいこの市場は、2015年までには統合が進み、専業のモバイルソーシャルネットワークは5つかそれ以下になるだろう。

上場したFacebookが巻き返しを図っているモバイルSNSの活況については疑う余地もありません。が、つい先日10億ユーザーに達したFacebookのモバイル利用者は6億(=60%)と発表されていたような、、、

ロケーションベースサービス:
・2012年の終わりまでに8億人がロケーションベースサービスを利用するようになる。
・広告を主な収益源として、2015年には135億ドルの売り上げがロケーションベースサービスから生まれる。
・直近で関心を集めるのは、ナビゲーション、ロケーションサーチ、フレンドファインダー/SNSになる。

モバイル広告:
・モバイル広告の分野は、プライバシーや測定、標準化などの問題が未解決でありながらも急成長している。
・2年後にモバイル広告は2倍になる。
・2015年までには現在の12倍の206億ドルに達するか、広告費全体の4パーセントになる。

TechCrunchの記事によれば、現在モバイル広告の割合は1%にも満たないことを考えると、広告費全体の4%でも大きな成長といえそうですね。

ちょうど「モバイル広告の認識率は頭打ち、有用性の評価も低下気味―定期モバイル調査「広告閲覧」(6)」という記事が出ていましたが、モバイル広告の見せかたたについてはまだまだ伸び代があるということで、拡大する市場に見合うだけの投資効果を出せるようになっていく必要はありそうですね。

これら以外にも、モバイルアプリストア、バーコードマーケティング、モバイルクーポン、ARに関しての予測がされています。

ご参考:











2012年10月10日水曜日

Facebook、広告はテレビのようにクリックよりリーチが重要:Facebook広告のほとんどは将来リターゲティングに?




Facebookは、リターゲティング広告を本格的に始めるようです。

最近立て続けに発表しているFacebookの広告関連のニュースの中でも、注目していた2つがちょうどまとめて翻訳されていました。


リターゲティング広告に使用するツールは、「Facebook Exchange (FBX)」と呼ばれるもので、9月13日に米国で正式リリースされました。

Facebook ExchangeはFacebookユーザーが外部のWebサイトを訪問した際にcookieを設定し、そのユーザーのネットでの行動履歴に基づく広告をFacebook上に表示するというものだが、外部サイトにFacebookアカウントのデータを渡すわけではなく、また、ユーザーはいつでも特定の広告主からの広告をオプトアウトできるという。

もうひとつの注目記事は、Datalogixとの提携。

このツールは、Facebook上に表示したブランド広告とそのブランドの商品の実際の購入の関係を分析するものだ。このツールで実際の50件の広告キャンペーンについて調査したところ、Facebook広告から生成された購買行動の99%は、Facebook広告を見たがクリックをしなかったユーザーによるものだったという。
Facebookは、こうしたコンセプトはテレビCMの世界ではなじみ深いものだが、オンライン広告ではこれまで証明できなかったことだと説明。今回の調査から、オンライン広告は広告主に平均で70%高いROI(投資収益率)をもたらすとFacebookはみている。

アトリビューションの確認もこの提携によって可能になるそうです。

で、この発表をした時のFacebookのメジャーメントとインサイツのトップ、Brad Smallwood氏の発言が非常に印象的だったわけです。

テレビのように、彼/彼女らは(Facebook上で)メッセージを消費し、彼女/彼らが店舗に行くと、あなたの製品を購入する可能性が高まります。これは(上記の調査結果が示すように)クリックの最適化が正しいわけではないことを証明しています。テレビと同じように、リーチが重要な後押しとなるのです。

また、FBXへの参画を呼び掛けられている、広告の再販を行うTriggit社のCEOによると、

これから18ヶ月後にはFacebookの広告在庫のほとんどはリターゲティング経由で購入され、その割合は何倍にもなるだろう。


株主対策とはいえ、ユーザーのLikeやコメント、プロフィール情報、そしてユーザー同士の繋がりなど、Facebookがこれまで構築してきた、膨大な情報を必要としないリターゲティング広告が、リーチを売りにして主要なものになるのだとしたら、なんかちょっと残念だと思うのは私だけではないのではいでしょうか。

Facebook広告のイノベーションは今後も続くであろうと信じつつ、以下、「フェイスブック 若き天才の野望」から有名な一節の引用を。

フェイスブックのここ数年来の注目語が「ダサい奴になるな(Don't be lame」だ、コックスによるとその意味は、もっと金を儲けるためだけや、みんながやれと言うからというだけの理由で何かをするな、ということだという。これはグーグルの「邪悪になるな(Don't be evil)」と対照をなすフェイスブックのモットーだ。

ご参考:















2012年10月1日月曜日

ソーシャルからの購入は1%未満:Forrester Researchの調査




Forrester researchの最新レポート"THE PURCHASE PATH OF ONLINE BUYERS IN 2012"の結果の一部が公開されていたのでご紹介。

2012年4月1日から14日に発生した77,000の購入データをもとに、購入経路の効率を調査したもの。

上の図はその抜粋ですが、

ソーシャルメディア経由の購入は1%にも満たない

という結果になったそうです。

その他、直接訪問を除くと、

新規顧客の獲得に最も効率的なのは検索
リピーターに最も効率的なのはeメール

となり、従来の傾向と同じであったことが報告されていました。

ソーシャル上の施策は、有意義に売り上げをもたらすものとは言えない。ソーシャルネットワークがeコマースに影響を及ぼすものとして過剰に宣伝され、オンラインの経営者達の興味を引いている一方、実際にはソーシャルは引き続き苦しい立場にあり、新規およびリピート購入者にとって無視してもよいものとみなされている。事実、新規およびリピート購入の両方において、遡ることができたトラック可能なソーシャルリンクはトランザクションの1%にも満たなかった。

注釈として、不釣り合いにソーシャルコマースの効果がよいスモールビジネスは対象にしていない、とのことでした。

この調査の結論としては、ソーシャルメディアは顧客と繋がりブランドとのエンゲージメントを生みだす一方、目に見えるような形で収益を生むものではない、ということですかね。

ご参考:











2012年9月24日月曜日

Facebook、鳴り物入りで登場させた広告商品"Reach Generator"をひっそり終了




今年3月に行われた、Facebookによるマーケター向けカンファレンス"Facebook Marketing Conference"で、「Facebook書き込みは友達の16%にしか届いていない。(後に12%に訂正」という驚きの数字とともに、それを解消するものとして紹介された広告商品"Reach Generator"。

Reach Generatorを使うことで、FacebookページにLikeしている人のニュースフィードやログアウトページに投稿を表示し、到達率を上げることができる、という広告商品ですが、どうやら7か月たらずでその販売を終了することになった模様

Facebookのスポークスパーソン曰く、

私たちは、広告主に提供するものをシンプルにします。広告主は最近ローンチした、Promoted Postsを使うことで、選択の自由度を高め、ニュースフィード内で投稿を宣伝するすることができます。

ということで、今後はPromoted Postsにフォーカスするようです。

Reach Generatorは、広告主がFacebookと直で作業をする必要があり、Facebookにとっては人的リソースがかかってしまう、という側面もあったようです。

それに対してPromoted Postsは入稿にかかる手間が少なく、現在は400以上のLikeがあるページなら利用可能で、さらにLikeしている人の友達にも到達できるオプションも選べるため、広告主側にとってもReach Generatorを選ぶ利用が無くなった、ということでしょう。

ご参考:







2012年9月18日火曜日

「iPhone 5」発表の裏で繰り広げられていたTwitterのトレンドトピック争奪戦:ハイジャックされる危険性もあるプロモトレンド広告



米国時間9月12日に発表されたiPhone 5。その熱狂はTwitterなどのSNS上でもあふれかえっていますが、その波に対抗するかのごとく、サムソンがTwitterのトレンドトピックを購入(プロモトレンド)していたようです。
購入していたのは"#DontWait"。

アップルの新製品など待たずに、世界販売台数が2000万台を突破と絶好調な「ギャラクシーS3」を買おう、というのが趣旨のハッシュタグ。それだけではなく、「iPhone」や「iPhone 5」などの検索キーワードに対してツイートを表示させる「プロモツイート in サーチ」も購入もしていた模様

焼け石に水だったのではという感じがしますが、下のツイートは711回りツイートがされ「ギャラクシーS3」支持者からの熱い反応は見受けられました。


今"#DontWait"で検索すると、別のプロモツイートが表示され、このハッシュタグ自体が検索キーワードとして他社に購入されていることが分かります。





うーん、まさしく、リアルタイムマーケティング。今後はこういう使われ方も増えていくのでしょうか?


さて、このハッシュタグの購入は、先日行われた共和党と民主党の全国大会において両陣営がそれぞれ購入しましたが、目的通りの役割は果たしていないようで、例えばRomney陣営が民主党全国大会の初日にあたる9/4に購入したトレンドトピック"#AreYouBetterOff(暮らし向きは良いですか?)"は、現オバマ政権によって生活に苦しんでいる人のツイートを誘発することを目的としていましたが、Yesと答えた人はNoと答えた人の5倍と逆効果ともいえる結果に。




同じことはオバマ陣営にも起こり、ツイート記録を生んだ民主党全国大会最終日に購入した"#Forward2012"には、下のようなものをはじめとする、ネガティブな反応も寄せられました。











さて、Twitterのプロモトレンドは、マクドナルドの"#McDStories"の事例が有名ですが、広告主側の意図に反するコメントであふれかえる「ハイジャック現象」が発生するケースがあり、なかなか難しい商品ですが、Twitterの広告収入は増加しており、事例も出てきていることを考えると、今後購入を検討する機会も増えるのではないでしょうか?


Twitter Ad Revenues Worldwide, 2010-2014 (millions and % change)

間違った購入をしないためのポイントとしては、

あえて狙っている場合以外は、賛否両論を生むトピックは避ける:特に政治に関するものや、商品やサービスに対する感想を問うものなど。

あやふやなものではなく目的が具体的なトピックを設定する:例えば同じ政治でも"#投票しました"のような具体的行動を促し、可視化するものであればあまりおかしな結果にはならないでしょう。

ディスカウントやインセンティブなどのポジティブなものと連動させる:ハッシュタグが使われただけ安くなる等、使用目的が明確なものはキャンペーンの結果にも連動しやすくなるでしょう。

と、いったところでしょうか。

ご参考:






2012年9月10日月曜日

オバマ大統領の演説がTwitter新記録を生みだした背景:ソーシャルメディアでの両党の攻防まとめ




9/6に行われた、民主党全国大会でオバマ大統領が指名受諾演説行い、毎分52757のツイートを生成し、Twitterの新記録を樹立しましたが、

8/28-8/30に共和党全国大会と、9/4-9/6に行われた民主党全国大会でのソーシャルメディアの反応をまとめたinfographicがあったのでご紹介。

その数字の差は歴然としており、民主党で最もコメントが少なかった日は9/5の120万ですが、その数字は共和党で最も多かった8/30の95万1千を遥かにしのぐ結果になっています。

また、コメントした人の女性の割合を見ると、

民主党:54%
共和党:44%

となっており、平均45%という政治関連のテレビイベントでは女性の割合も民主党は大きく上回る結果になっており、ミシェル夫人と、オバマ大統領のスピーチが牽引したとのことです。

オバマ陣営のソーシャルメディア活用は色々なところで話題になっていますが、せっかくなのでここでもまとめてみました。

まず、Pew Research Centerによる両陣営のソーシャルメディア活用の調査データがこちら。



調査は6/4-6/17の期間と少し古いですが、ベースが既に違うことが一目瞭然です。

Twitterのフォロアー数だけを比較しても、8/28日時点で@BarackObamaが約1900万、@MichelleObamaは137万人なのに対し、@MittRomneyは93万で、その状態から党大会に入るわけですが、、、

8/29 共和党全国大会2日目の午後、オバマ大統領がTwitterで突如告知し、ニュースやネタの投票を行うRedditに登場して有権者からの質問に回答。30分間の出演ながら、Redditは500万を超えるPVを記録

8/30 共和党全国大会最終日。ロムニー氏に演説が行われ、twitter上では、共和党陣営が購入したトレンドトピック"#RomneyRyan2012"が登場。


8/30 共和党全国大会にクリント・イーストウッドが登壇。空席の椅子にオバマ大統領が座っていると見立てた演説を披露。それに対するオバマ大統領の対応"This seat’s taken."が話題に。


9/4 民主党全国大会の初日、ホワイトハウスのアプリ ver.2.0 をリリース。掌にホワイトハウスをコンセプトに、ブログ、ブレス向け発表資料、写真ギャラリー、ビデオ、ライブの閲覧とそれらコンテンツのお気に入り登録ができるすぐれもの。



そして、、、



大統領のスピーチの間、ツイート数がもっともスパイクした瞬間は:
 -43,646: “今の私は単なる候補者ではない。私が、大統領だ。”
 -39,002: “メディケアをヴァウチャーには絶対にしない。”*
 -38,597: —メディケアに関するくだり—
 -37,694: “政府が問題のすべてを解決できるとは思っていない。”
 -34,572: —オリンピック関連の警句と〔共和党の人たちの〕“冷戦時代的な感性”について

ちなみにこの日、オバマ陣営も、トレンドトピック"#Forward2012"を購入

こうして両陣営の動きを見てみると、9/6のTwitter新記録が生まれる環境をオバマ陣営が整えていたことが分かります。




それをまとめると、

ソーシャルメディアは1日にしてならず:6月時点での両陣営のソーシャルメディア基盤の差は歴然。4年前の大統領選以降も継続してきたことの結果。

競合の動きに機敏に対応:共和党全国大会の期間中に突然Redditに登場し、クリント・イーストウッドの演説にスマートに切り返すなど、競合のソーシャルメディアでの盛り上がりに対抗したり乗っかったりと、柔軟な対応を機敏に行うことで、民主党全国大会への布石としていた。

スマートデバイスの活用:4年前の大統領選との環境の変化の一つが、スマートフォンやタブレット、それを活かした画像によるコミュニケーションの普及。民主党大会の初日にホワイトハウスアプリを更新し、"This seat's taken."を象徴的な画像とともに投稿するなど、今のデジタルコミュニケーションをしっかりと押さえていた。

という感じでしょうか。

11月の大統領選挙まで目が離せませんね。

ご参考:























2012年9月3日月曜日

人気のGIF動画作成&共有アプリのCinemagramがブランドや映画とコラボするRemix




iPhoneで簡単にGIF動画を作れるCinemagramという アプリが人気を博しており、ローンチから6カ月で200万ユーザーを超えたそうです

Cinemagramは、動画コンテンツを動的な部分と性的な部分をもつGIF動画に変換してくれるアプリ。投稿されたGIFはまさしくInstagramのようにお気に入りや共有ができるようになっています(アプリ外連携だと、GIFの再生ができるTumblrの相性がいいようです)。


PCからもアクセスできるTrendingをみると、面白いGIFが多数作られていることが分かります。

アプリが人気になっていることと、ユーザーがテレビや映画、ミュージックビデオやスポーツイベントなどの動画を使ってcines (“cinnies”と発音)を作っていることを受け、Cinemagramは"Remix"というプロジェクトを開始。

このプロジェクトでは、以下のブランドや、映画、アーティスト等のショートクリップが提供されていて、ユーザーが思い思いのcinesを作っています。


Red Bullの素材でcineを作ってみましたが、制作はとても簡単。Instagramのようにフィルターを掛けることもできます。





認知を獲得するために、ユーザーに遊んでもらうための動画コンテンツを提供する、というのは手法として理にかなっていますね。

ご参考:








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