2010年9月30日木曜日

120万のツイートを分析して、会話の寿命が短いことが証明されたTwitter:RTされるのはわずか6%で、そのほとんどは1時間以内に行われる




Twitterでの発言のうち、どのくらいがRTされたり、@リプライがされるのか?

ソーシャルメディアの分析ツールなどを提供するSysomos社が、120万のツイートを分析した結果が公開されていました。

RTされるのは全体のわずか6%で、しかも短命。オリジナルのツイートから1時間以内にほぼ全てのRTが行われている。
just 6% of all tweets are retweeted and these retweets have a very short lifespan. Virtually all retweets happen within the first hour after the original tweet.

2時間以内に行われるRTの数は1.63%で、3時間以内になると0.94%となる。
Only 1.63% of all retweets happen in the second hour and a minuscule 0.94% in the third hour.

@リプライに関しても同様で、リプライの97%が最初の1時間以内に行われている。
The same is true for @replies, too; 97% of all replies happen within the first hour.

Twitter上の会話は長く続くものではなく、@リプライされるもののうち85%は一回の@リプライで終了している。
A typical Twitter conversation is very short-lived. About 85% of those tweets that actually generate a reply only have one reply.

2回@リプライされるものは11%で、長く会話が続けられるのはごくわずかである。
Only 11% of these conversations have a second reply and very few Twitter conversation go deeper than that.




RTの92%が1時間以内になされている、というのはちょっと驚きですが、ツイート全体の中で比較すると、そうなのかもしれないですね。

ちなみに筆者個人の体験で言うと、@masason こと孫社長のRTをいただいた、以下のツイートが4日間RTされ続け、その数は400以上に及んだ、ということがありました。

@masason こんな使われ方もあるようです。可能性は予測できませんね。: 99歳の女性がiPadで豊かな人生を取り戻した瞬間:iPadで緑内障を克服 http://post.ly/cSe9 







2010年9月29日水曜日

Twitterが特売情報を取り扱う@Earlybirdに注力しない方針、という情報


Twitterが新たな収益源として実験的に導入していた、タイムセールなどの限定商品を提供する、@earlybird。The Wall Street Journalのデジタルネットワークにも入っているAll Things D というメディアのレポーターによると、

Twitterは@earlybirdのプロモーション施策には注力しない

Twitter "setting aside" @earlybird promotions program (@pkafka)

との方針に動いているようです。

理由は明らかにされていませんが、分析記事によると、次のように書かれています。

何が間違っていたのか?
Twitterがeコマースで成功できなかった理由は特にないが、実際の運営内容よりも、もっと創造的にできたはずです。Twitterは@earlybirdのアカウントを立ち上げ、限定商品をそこからツイートした。
それだけ。

What went wrong?
There's no reason Twitter couldn't be successful in ecommerce, but the execution was about as unimaginative as it possibly could have been.
Twitter set up an account, @earlybird, and tweeted exclusive offers from it.
That's it.

Earlybirdと、他の似たようなサードパーティによるカウントには根本的な違いがなかった。取引する相手は、その人がフォローしているアカウントやツイートしている内容に合わせてターゲティングされていたわけではなく、一般的な取引がたまたまTwitterから告知されていただけで、Twitterがたまたまそれを運営していただけなのです。

There was essentially no difference between Earlybird and any similar Twitter account set up by a third-party. The deals weren't targeted based on who you followed or what you tweeted about. This was just a generic deal hose that happened to broadcast on Twitter, and that happened to be operated by Twitter.

現在@earlybirdのフォロアー数は約23万人。

Grouponに代表されるフラッシュマーケティングの後を追うように作られたアカウントですが、よほど多くのフォロアーを抱えるか、Promoted Tweetsや、Promoted Tweets、Promoted Accountsのように、ターゲティングできる仕組みが無ければワークしない、ということなのでしょう。

欲を言えば、ソーシャルグラフを活かす仕組みも欲しかったとところですが、「Twitterはソーシャルネットワークではない」という幹部の発言もありましたからね。

少なくともTwitterは、"Promoted シリーズ"にフォーカスして、収益を上げていくということなのでしょう。

2010年9月27日月曜日

Grouponを利用して失敗した、と主張するちょっと話題になった小さな事例



筆者はこれまでいわゆるGroupon系のフラッシュマーケティングといわれる分野にはあまり興味がありませんでした。というのも単に自分が所属する組織ではその仕組みがワークしそうにないからです。

ただ、わずか数ヶ月の間で、レッドオーシャン化した市場であり、また、この不況の世相を反映して、「安く買える!」、「ツイッター活用」などがキーワードになって情報番組などのマスメディアで取り上げられるのを目の当たりにして、PRパーソンとしても、気にかけないままというのもよろしくないのかなと思い始めたところ、Grouponを利用して失敗した、というエントリが先週ちょっと話題になっていました。しかもエントリには88ものコメントがついています。

あくまでもアメリカでの一事例で、もうすこし数字の部分でクリアな情報が欲しい内容ですが、色々と気になる部分もあったので抜粋しながらご紹介。

エントリの筆者Jessie氏は、Posies cafeの経営者。多くのすばらしい企業がGrouponを有効活用しているのを知って、営業マンとの商談を開始。商談は$13の商品を6$で売ることから始まったのですが、営業マンのJohn氏が言うには、その理由は、

50%以上の値引きに、人々はよく反応するから

because John told me people really respond to deals that are over 50% discount.

とのこと。その後、売り上げの配分率について話したところ、

消費者の消支払いが$10に満たない場合、通常Grouponが売り上げの100%を受け取る。

John told me that when the consumer pays less than $10, Groupon usually takes 100% of the money.

と聞かされたそうです。

John氏曰く、ほとんどの消費者は$13以上購入するし、彼らのネットワークを活用すれば二度と広告をする必要が無くなる、との営業トークを行ったようです。

その話自体は疑わしいと思いつつも、最低でも50%は確保するべきと考えたJessie氏。その理由は、

今日までなぜ50%が良い条件だと思ったのかわかりませんでした。多分、食品コストをカバーできるからと考えたからです。

to this date I don’t know why I thought even 50% would be a good deal for us. Maybe because I thought since we were covering our food costs.

とのころですが一方、人件費や、賃料、公共料金などのコストを含めて考えていなかった、事前のROIの分析が甘かったと本人は反省しているようです。

実施後、売れたクーポンは約1000枚。結果にハッピーだったかというとそうでもないようで、まず、

売る数の上限を決めて損失を抑え、ビジネスを守ることができなかったのか、というと答えは単純で、「ノー」。Grouponに登録するときに、売れた分だけ販売することに合意することになっているのです。なぜかといえば、Grouponは売り上げの半分を得ることができるからです。

if there was a cap on how many were sold to help protect the business from too much loss, and the simple answer is, no. When you sign up for Groupon, you are agreeing to sell as many as get sold… and why would Groupon want it any other way? They get half of the earnings.

と売りたい以上に売れてしまった模様。

さらに、悲劇的な心情が文面に表れているのがここ。

Grouponが有効だった6ヶ月以上もの間、多くの本当に多くの素敵なお客様にあうことができ、Posiesファミリーに迎えることができて、とても幸せでした。同時に、多くの、本当に多くのひどいGroupon客もいらっしゃいました。

Over the six months that the Groupon is valid, we met many, many wonderful new customers, and were so happy to have them join the Posies family. At the same time we met many, many terrible Groupon customers…

どうひどいかというと、Grouponのルールを守らず、一回の食事で何枚ものグルーポンを使おうとしたり、そのことについて嫌悪感をあらわに議論をしたり、実際に払った分の10%でチップを払おうとしたりする客(支払い0ドルの場合、10セント払うのはとても太っ腹)がいたそうです。

最終的に$8,000の損失となり、キャッシュフローを維持するために、個人の貯金から支払いをする羽目になった、ということでした。普段から広告のROIをあまり信用していないJessie氏としては、損失を宣伝のための投資として割り切ることもできなかったようです。

さて、グルーポン自身の調査によると、同社のクーポン利用後に再び同じ店を訪れる客は22%というデータがあるようですが、実際に結果に満足しているビジネス側はどの程度なのでしょうか?

個人的に記事やテレビを見た限りでは、「リーチできなかったお客さんに知ってもらえる」、「再来店してもらえる」、「出品内容以上に購入してもらえる」というのが経営判断としてフラッシュマーケティング実施に踏み切る大きな理由のようです。

ここで、PRをやってきた人間として頭をよぎるのが、10数年前に起きた「懸賞ブーム」。企業は自社製品を広く知ってもらう、ファンになってもらう、などの目的でプレゼントパブリシティを展開し、懸賞雑誌が生まれ、電波少年的懸賞生活なる企画がテレビでオンエアされていたほど。

その流れは提供された商品のレビューやブロガー試食会などを行うブロガーリレーションに引き継がれ、今度はバーゲンハンターが集まるフラッシュマーケティングに、、、と思ってしまうのは筆者だけではないのでしょうか?

出品内容や目的によって結果のリターンは異なると思いますが、良い結果、悪い結果ともに実際やってみてどうたったのかの開示が日本でも今後なされていくことを期待したいところですね。
























2010年9月21日火曜日

Facebookの友達リクエストが「無視」から「保留」へ:ソーシャルグラフを健全に保つマイナーチェンジ



国内でもここ数ヶ月で登録数が増え、Fanページやイベントの管理ツールなどとして利用され始めているFacebook。筆者自身は、

Twitter = パブリック(公)
Facebook = プライベート(私)

として使い分けるようにしています。Twitterには出したくない個人的な情報のシェアがFacebookということになるため、情報を共有するのも実際に知っている人に限定しています。

そのため、筆者は、Twitter上でつながっている方からの「友達リクエスト」の多くを承認することができずにいます。かといって、「無視」というわけにもいかず、未処理のままにしているのが現状です。

ところが、近いうちにそれも解決されそう。

あまりよく知らないからという理由で、友達リクエストを承認したくないことはありませんか?「無視」をクリックする替わりとして、Facebookは新たに「保留」というボタンに変更し、リクエストをあいまいなまま隠すようにします。ユーザーは後日、リクエストページで「隠されたリクエストを表示」をクリックすることで、それらの友達リクエストに戻ることができます。

Don’t want to approve that new friend request because you don’t know the person well enough? Rather than clicking “Ignore” as was previously the case, Facebook is switching the button to “Not Now” and simply hiding the request indefinitely. Users can then choose to go back to those friend requests at a later date by clicking on “View Hidden Requests” on their requests page. (allfacebook.com)

ボタンひとつの小さな変更ですが、これはちょっとうれしい変更。リクエストした人が、その相手のページを訪れると「リクエスト承認待ち」という表示が現れ、無視されても何度もリクエストする、ということがなくなります。

なんとなくFacebookの心配りを感じるところですが、それ以外にも、

知らない人からのリクエストを受けた場合、Facebookはその人を通報する機会を提供する予定で、それによってその人が再度リクエストを送るのを防ぐことができます。この改善は、ここ数ヶ月で増加しているスパムアカウントのような悪用を防ぐことへの対策です。

とのこと。

いずれにしてもソーシャルグラフを健全に保つための、好感が持てるアップデートだと思います。











2010年9月15日水曜日

「Twitterはソーシャルネットワークではない」の反応まとめ

Twitterはソーシャルネットワークではない:Twitter幹部による発表会での発言



現在アメリカで開かれているTwitterのカンファレンスの速報が出始めました。

そこで、TwitterのバイスプレジデントKevin Thau氏が次のような発言をしたとのこと。

みんなの大好きなマイクロブログネットワーク(twitterのこと)は、実際のところ、ソーシャルネットワークではないのです

everyone's favorite micro-blogging network is not actually a social network.

で、では何なの??ということになりますが、こう続いています。

そうではなく、Twitterはニュースのためのものであり、コンテンツのためのものであり、情報のためのものです。とThau氏

No, says Thau: Twitter is for news. Twitter is for content. Twitter is for information.

TwitterのCEO、Evan Williams氏もこうツイートしています。



では、要するに、何?ということになりますが、それについてはこう話したようです。

そうです。Twitterは今日のニュースのあり方を変えているものなのです

Yes, says Thau. Twitter is changing the very nature of news today.


要するに新しいニュースの形態である、ということのようです。

ジャーナリストは記事をTwitterに送り、直接Twitterで公開する人もいます。またTwitterは特ダネをかくシンプルな仕組みを提供することで、ユーザー自身がジャーナリストになることを日々、可能にしています。

Journalists are sending their stories to Twitter and some are even publishing directly to Twitter. It's also allowing everyday users to become journalists themselves by providing them with a simple mechanism to break news.

確かにハドソン川への飛行機墜落の第一報もTwitterでした。

うーん、でもTwitterはニュース、と言いきってしまうのは若干受け入れがたい言い方ですね。

Twittter上でのチャットや、議論、カスタマーサポート、エンターテイメント性のあるバイラルキャンペーン、そういうものも含めてニュースというのも妙な感じです。

もしかしたら、Facebookが普及しているアメリカで対比を分かりやすくするための言い方かもしれないですね

今日の発表では「インライン画像とビデオのサポートとの噂あり」とのことですが、どうなるのでしょうか。


















2010年9月14日火曜日

「ターゲットオーディエンス」から「ターゲットビヘイビア」へ:人と対峙するソーシャルメディアのターゲティングの考え方

How many times have you read something like this in a digital communications plan?

“One in three of our target audience is using Facebook. So, we recommend creating a Facebook page for this program.”

「ターゲットオーディエンスの3人に1人がFacebookを使っている、だからこの企画用にFacebookページを作るのがお薦めです」
デジタルコミュニケーションの企画でこんな話を何度聞いたことがありますか?

と、少し皮肉っぽい導入から始まる、ソーシャルメディアのターゲティングをもっとしっかりやろう、ということについて代理店の視点で書かれたエントリがあったので抄訳にてご紹介。 

カナダ人のターゲット年齢層でソーシャルメディアに消極的なのはわずか8%で、25-34歳のカナダ人のFacebookアカウントは、その年齢層の数より多い(筆者注:Facebook’s ad creation toolの数字と統計上の数字の比較の模様)。

彼らが生活する場所でターゲットにリーチしなければならない。

だからFacebookのページを作るべきだ。

こうしてクライアントの企業、製品や目的についての知識が無く、ターゲットオーディエンスについてのわずかな知識で、Facebookページを作ってきたのが一般的なケースです。問題は、こうした洞察がもはや特に洞察といえるほどで無くなってきたこと。

良く考えてみよう。ほとんどのB2Cクライアントは、18-55歳の中のどこかを対象にしています。人口統計に基づく理論を使うだけでは、似たようなソーシャルメディアキャンペーンしかできません。

ソーシャルメディアの普及状況が日本とは異なるとはいえ、全くその通り、というお話。クライアント企業に対する理解やそのターゲットへの理解が不明瞭な提案では、良いキャンペーンはできないでしょう。 

ソーシャルメディアキャンペーンを企画する際に、人口統計より進んだ、より洗練された分析を目指す時ではないだろうか。例えばこういったものはどうだろう。

・(クライアント)企業のビジネスとコミュニケーションの目的は何か?
動機付けを行いたい行動は何か?
・ソーシャルネットワーク毎のノルマは何か?達成したいことと合致しているか?
・マスでのリーチ、既存のニッチなコミュニティ、自社メディアのどれがあなたにとってより有益か? 
・(クライアントの)企業文化や既存のポリシーは、ソーシャルメディアでの関わり合いをしていくうえで適しているか?
・レバレッジ可能な既存のプロパティ(資産)は何か?

そんなことは分かっているし、昔からやっている、という企業、代理店の方も数多くいらっしゃるでしょう。

筆者が特にこのエントリで気付きを得たのは「動機付けを行いたい行動は何か?」のところです。

「ターゲットオーディエンス」ではなく、「ターゲットビヘイビア」。

一人一人と対峙可能なソーシャルメディアで、一人一人の相手のことを考えながら、どんなコミュニケーションをしていくことができるか。

ある行動や態度変容を生みだすことを目的に、どのようなテーマを持ち出して、どんな会話や体験をスパークさせられるか。

そんなことを考えさせられました。

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2010年9月9日木曜日

Facebookを使う理由、そして"Like"ボタンを押す理由:ExactTarget社による調査

Reasons for Using Facebook, by Age, April 2010 (% of US internet users)

ExactTarget社による調査"Subscribers, Fans and Followers"の結果eMarketerに掲載されていました(n=1500)。

調査結果により、アメリカのインターネットユーザーがなぜFacebookを利用し、"Like"ボタンを押すのかが明らかになったようです。

上の図は利用理由。

Facebookを使う理由

1. 人との繋がりを維持するため
2. ソーシャルライフを楽しむため
3. 離れた旧友との再会
4. ゲームを遊ぶ
5. 暇つぶし; Facebookは罪悪感を伴う遊び
6. ログインを要求する友人からのメッセージを読むためのみ
7. 仕事上の付き合いを保つため
8. 子供や孫の生活の監視

8を除くと、各年代とも利用する理由の順に差異はほとんど見られません。

筆者自身も順位は違えど、大体同じような理由かな、というのが感想です。

ゲームを目的にしているという回答の順位が高いのは今の日本のFacebookユーザーとは大きく異なりそうな感じがします。

また、"Like"ボタンを押す理由についての調査結果もまとめられていました。

その結果が下のグラフです。

Motivations for "Liking" a Company, Brand or Association on Facebook, April 2010 (% of US internet users)

企業やブランドを"Like"する動機

1. ディスカウントやプロモーションを受けるため
2. 企業などへの自分の支援を示すため
3. 「無料グッズ」を得るため
4. 企業の活動を知るため
5. 新製品の情報更新を得るため
6. セールス情報を受け取るため
7. 楽しみやエンターテイメントとして
8. 企業についてもっと知るため
9. 企業の話題について勉強するため
10. アイディア共有やフィードバックなどの交流のため

企業の"Like"獲得活動がプロモーションと連動としていることを裏付ける結果といえそうですね。

また、面白いな、と思ったのが「企業などへの自分の支援を示すため」が動機の2位であったことです。

これはマーケターにとっては心強いデータですが、注意も必要なようです。

自己表現としてブランドを"Like"する消費者は、ブランドの推奨者であり、マーケターにとってearned mediaの潜在力が愛好家の間では高いことを示しています。しかし忘れてはならないのは、お得なクーポンや限定物があったとしても、皆が繋がっている理由がマーケティングメッセージ(宣伝)への欲求ではないということです。

Consumers who “like” a brand as a means to their own self-expression are by definition brand advocates, and the earned media potential for marketers among these enthusiasts is high. But marketers must remember that a desire for marketing messages—even those that include a good coupon or exclusive offer—is not why everyone is connecting. (emarketer.com)

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2010年9月8日水曜日

ソーシャルメディア時代の広報ツールとしてのinfographic



添付の画像は、マイクロソフトの面白い事実、というインフォグラフィックです。

マイクロソフト自身は、彼らのオリジナルのOSである、MS-DOSを作ってない。
マイクロソフトはもともと"Micro"-"soft"という名前だった。
ビルゲイツはマイクロソフトを興すためにハーバードを退学した。
Windowsは、もともと"Interface Manager"と呼ばれていた。
マイクロソフトの面接者はインタビューで変わった質問を受ける。例えば「マンホールはなぜ丸いのか?」というような。

とまぁ、確かに面白い事実が書かれています。こういうのを読むと、マイクロソフトの印象が少し変わりますよね。

ソーシャルメディアの発達とともに、このinfographicを目にする機会は非常に増えてきたと思います。何ヶ月か前に、ちらっとこんなツイート

最近"Infographic"を目にする機会が多い。情報過多だからかな。でもこれって、報道用素材としてよく作成するプレスキットと基本は同じで、ソーシャルメディア・キットとでも言っていいかもですね。

をしたことがありますが、infographicはソーシャルメディア時代の企業広報でスタンダードになりうるものだと思います。その理由をいくつか挙げてみると、

1. マスメディアからではなく、主にソーシャルメディアから情報収集をする人の割合が増えてきている。
2. わかりやすく図解を交えて伝える「池上解説」がいま非常にもてはやされているように、情報を整理して理解するのが簡単ではない。
3. 同時に、多くの企業の事業内容は複雑化(一方でコンペティターで一方で協業など)していて、一言では説明できない。
4. 数字や歴史など、主に広報部門で取りまとめている「事実」情報をベースに構成されている。
5. オンライン上の情報発信者は、自分のブログなどに張るだけで済み、同時に情報量も豊かなコンテンツを求めている。

といったところになると思います。

こうしたツール自体はPRの世界では昔から使われていたもので、例えばテレビ番組でそのままフリップとして使われてもいいようにデザインされています。今、日本で最も有名な「インフォグラフィック」は、農林水産省の食事バランスガイドでしょう。

ただ、ひとつだけinfographicについての疑問があります。世にあるinfographicの多くは、他社が作っている例がほとんどで、事業会社自身が積極的に作っているということはあまり無いようです。これはなぜでしょう??謎です。

ちょうど今朝見た、「一枚で分かる!ツイッターのほぼすべて」も分かりやすくまとまっていましたが、作成はブログヘラルドによるものです。

でもまぁ、もし自分が今代理店の立場なら間違いなく提案して、先行者利得を積み上げていくと思います

例えば「戦略PR」で調査を実施するならその結果を同時にinfographic化して配布する、複数の事業展開をしている企業なら複数のテーマを使いながらシリーズ化してみる、ホームページにある「社史」をinfographic化する、などなど。

社内の調整さえできれば、結構始めやすい取り組みだと思んですけどね。



ご参考: 















2010年9月7日火曜日

バイラル動画のトップに君臨しているブランドは、あの「おじさん」だった!:Ad Age発表によるバイラル広告Top 10



「これまで最も見られたバイラル広告Top 10は?」というエントリがAdAgeにありました。

様々なブランドのバイラル動画がありますが、その中でも栄えある第一位に輝いたのは、なな、なんと!あの「ブレンドおじさん」こと、Blendtecの「Will It Blend?」シリーズで、再生回数134,256,499回でした

個人的に好きなのは、筆者もこのブログで取り上げたことのある、iPad編です。




そして、YoutubeとTwittwerを巧みに連動させ、多くの著名人を巻き込んだ電撃作戦で記憶に新しい、the Old Spice Manの"Responses"シリーズは堂々の第三位に食い込んで、再生回数57,132,669回でした。




他にも、「伝説的な」バイラル動画、Doveの"Evolution"が第六位に入っていました(再生回数41,100,418回)。


  
個人的な感想としては、広告代理店を使わず、低コストでバイラル動画を作り続けているブレンドおじさんが一位になったという事実は、ソーシャルメディア時代の象徴ともいえる結果であり、なんだか嬉しい気持ちになりました。













Facebookのギフトカードが販売開始

Facebook内での有料サービス利用が、定着してきていることを感じさせるニュースが、mashableに掲載されていました(ご紹介が遅れていました)。

Target(小売最大手WalMartの競合)が、小売りでは初めてFacebook クレジットを日曜から店内で販売する。Facebook クレジットのギフトカードは、15ドル、25ドル、50ドルの3種ありTargetの全1750店舗と、Target.comで取り扱われる。

Target will be the first retailer to sell Facebook Credits in its stores come Sunday. The Facebook Credits gift cards will be available in $15, $25 and $50 denominations at all 1,750 Target locations and at Target.com.

カードの販売は他の小売りでもすぐに始まるとのこと。
 
主にソーシャルゲームの有料アイテム購入などで利用されるんでしょうね。日本のモバゲーでいえば、コンビニで「モバコイン」のギフトカードを販売しているようなものです。

特定のコンテンツや、ゲーム、アプリのみを対象にしたギフトカードを作ることも可能でしょうから、企業が自社の有料サービスの利用促進を兼ねて小額のギフトカードを配布する、という手法も出てきそう。

今年の冬のギフト商戦で話題を作ったりするのでしょうか?ちょっと気になります。

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2010年9月2日木曜日

Pay per post、Pay per tweetの次はPay per "Like"?


全然知らなかったのですが、確かにこういう動きがあるのは当然ですよね。
今年4月に公開されたFacebookの"Like"ボタン。Web全体をソーシャルグラフでつないでしまうこのソリューションの登場によって、Google検索による"Pull"に加えて、"ソーシャルなPush"という新たなナビゲーションが生まれました。

事実、筆者のこのブログのトラフィックのリファラーも、Likeボタンの登場以来、Facebookがtop5に入るようになりました。


さて、そんなWebの覇権争いを左右する"Like"ボタンですが、その存在をマネタイズしようとしているLikeSurfや、LikeItPageなるサービスがあることをこのエントリから知りました。

上の画像はLikeSurfのものですが、テキストの一覧にそれぞれ"Like"ボタンがついています。

まぁ、気に入ったコメントがあったら"Like"ボタンを押して、ということでしょうか?収益も広告から得ているようですね。こういうのを"Like Farm"というそうです。

もうひとつのLikeItPageも同じような仕組みですが、さらにアンケートに答えるとFacebook内で使えるコインを提供するようなこともしています。


これって、仕組み的に発展させると、

「"Like"ボタンを押してFacebook内で使えるコインをもらおう!」というPay per "Like"なサービスが出来上がりそうで、なんとも恐ろしい。

FacebookもGoogleが初期段階で経験したような成長の痛みを味わうことになるかもしれない。Googleは検索結果を汚染するlink farmsやlink buyingへの対処を常に行い、ここ数年より改善し管理できている。Facebookの"liking"がリンクとして多くの場合で使われるようになった今、同じような問題をFacebookは抱えるようになるでしょう。

Facebook may be going through some of the growing pains that Google went through earlier in its life. Google has always had to deal with link farms and link buying, polluting its search results, and has gotten better and better at keeping this under control over the years. Now that Facebook "liking" is taking the place of linking in many cases, Facebook may have a similar issue on its hands.  

善意や好意で積み重ねられる"Like"という新しい"Push"が濫用されてしまうことのないよう、Facebookには頑張っていただきたいところですね。 


ご参考











2010年9月1日水曜日

真のFacebookキラーは母親?:米国で浸透するシニア層のSNS利用



pewinternetの調査によると、アメリカではシニア層のソーシャルメディアが増えてるとのこと(2009年4月から2010年5月、N=2,252)。

調査のサマリを抜粋してみると、

50歳以上のインターネット利用者のソーシャルネットワーク利用は22%から42%に過去一年間で約倍増。
50-64歳の約半数(47%)、65歳以上の1/4(26%)がSNSを利用。
増加率でみると、55歳から64歳SNS利用者は88%増で、65歳以上の利用は100%増。(18-29歳では13%増)

一方その利用シーンを見てみると、若年層でSNS利用が活発なのに対し、シニア層では以前メールが主流。


とはいえ、この傾向は強まっていきそう。

日本のTwitterでも、

こういうことは起きているようですが、自分のニュースフィード上に、「母ですが、、、」なんてことが当たり前になってくると、会社の上司にSNSを見られているかも、と思うのと同じ感覚で、発言が萎縮してしまいそう。
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